【大企業はつまらない】そう感じる若手に伝えたい「3つの不都合な真実」と対策

筆者の自己紹介：大企業からベンチャーに転職

新卒で従業員1万人以上の大企業に入社。

そこで社会人としての基礎や仕事のやり方など多くを学び、人間として大きく成長させてもらいました。

その会社の上司や同僚には今でも感謝しています。

しかし働きながら会社の将来と自分の将来に大きな危機感を持ち、最終的にベンチャー企業への転職という決断をしました。

始めに断っておくと、大企業vsベンチャー企業のような単純な二元論は好きではありません。

大企業はオワコン、ベンチャーは最高と主張するつもりも全くありません。

あくまでフラットに、いまの環境を分析した上で「それでもいまの会社だけのキャリアを考えますか？」という問題提起をするためにこの記事を書きました。

少しでも何かを考えるきっかけになれば幸いです。

なぜ大企業の仕事はつまらないのか？

タイトルにもある「大企業はつまらない」

これは事実です。

理由をお伝えします。

環境変化が激しい時代

いま私たちが生きる時代はどのようなものでしょうか？

良いか悪いかは別にして、「環境変化が激しい時代」であることは間違いないでしょう。

今ほど変化のペースが速い時代は過去になかった。だが今後、今ほど変化が遅い時代も二度とこないだろう

これはカナダの首相であるJustin Trudeau氏の言葉。

この言葉通り、現代は歴史上最も変化が激しい時代です。

そしてその変化はこれからますます激しくなっていくでしょう。

「デジタルテクノロジーの発展」がビジネスを変えた

そんな時代を作っているのは、「デジタルテクノロジーの発展」です。

インターネットの出現に始まり、パソコン、スマホ、最近ではウェアラブル端末やIoTの普及という形でデジタルが我々の生活に溶け込んでいます。

そんなデジタルテクノロジーの発展は、当然のことながら企業のビジネスも大きく変えています。

デジタル化と規模の経済の無効化

ひと昔前は大量生産大量消費と言われた時代。

多くの産業で規模を追求することが成功の条件でした。

「規模の経済」を利かすとも言われます。

規模を大きくすることでコストが抑制でき競争優位性を築けるという仕組みです。

しかし、デジタル化によってビジネスの勝ち筋も大きく変わりました。

事業を始めるコストは大幅に下落。

規模が大きければ勝てる時代は終わりました。

逆に、意思決定のスピードを速めて失敗と挑戦を繰り返せる企業が社会や顧客から選ばれる時代になったのです。

デジタルが既存の業界や企業を破壊することを「デジタル・ディスラプション」と言いますが、この現象は至るところで起こっています。

ケース1：小売業での変化

いまや日常生活でアマゾンを使っていない人は少ないでしょう。

このアマゾンの躍進によって、リアルな店舗で買い物をする人は急激に減少。

この影響を受けて、多くの小売ビジネスが業績を悪化させています。

直近では、2019年9月にセブン＆アイが大量の店舗閉鎖とリストラを発表しました。

ケース2：金融業界の変化

ファイナンスとテクノロジーをかけ合わせたFintechという言葉を聞かない日はなくなりました。

パソコンやスマホで口座開設や送金が簡単にできるようになった時代。

既存の銀行が持っているリアル店舗の価値は大きく下がりました。

この影響で、メガバンクが大量の店舗閉鎖と人員削減を進めているのは周知の事実でしょう。

テクノロジーの影響はすべての業界に及ぶ

FinTechだけではありません。

教育業界のEdtech、健康・医療分野のHealthTech、広告のAdtech、農業のAgriTech、最近ではLegalTech。

このような形で、あらゆる業界にデジタルテクノロジーの発展が影響しています。

この他にも、Netflixによるビデオレンタル店の淘汰、Airbnbによるホテル業界の破壊などデジタル・ディスラプションの例を挙げればキリがありません。

日本が誇る自動車産業も、当然デジタルテクノロジー発展の影響を受けています。

GoogleやUberの自動運転技術に代表されるように、元々自動車メーカーではない企業が産業を乗っ取る可能性も出てきました。

大企業が陥る「イノベーションのジレンマ」

こういった過去の実績は意味をなさなくなっています。

逆に「イノベーションのジレンマ」という考え方に代表されるように、過去の成功体験に囚われることがイノベーションを阻害する要因になるとも言われています。

ベンチャー企業の顕著なイノベーションが取り沙汰される一方で、大企業は過去の栄光ゆえ変われない。

そんな背景が大企業の仕事を「つまらなく」させているのです。

※イノベーションのジレンマについて詳しく知りたい方はこちら：イノベーションのジレンマとは（グロービス経営大学院）をご参照ください。

安定も消えた大企業

加えて、いまやどんな大企業でも「安定」は存在しません。

昭和や平成初期に存在した「大企業なら安泰」という考えは完全に幻想となっています。

それを象徴するように、令和に突入してすぐにトヨタ自動車の豊田社長や経団連および日立製作所の中西会長が「終身雇用の終焉」を宣言。

この宣言に続くように大企業のリストラ報道が毎月のようにされています。

【随時更新】令和突入後の大企業のリストラ・人員整理まとめ

気付きながら動けない大企業社員

もちろん多くの人がこういった事実には気付いているでしょう。

しかし、それに気づきながら実際に行動を起こしている方はどのぐらいいるでしょうか。

激しい環境の変化にさらされながら、それでも今すぐにリストラの対象になったりボーナスが大幅に減ったりといったリスクにさらされている方はまだごく一部です。

そんななか、多くの人が変わっていけない大企業の仕事をつまらないと感じながら行動を起こせずにいるのです。

次の章から、そんな時代に大企業で働く人にとっての「不都合な真実」をお伝えします。

大企業社員が知らないと後悔する「3つの不都合な真実」

そんな大企業で働く方、特に若手社員にとっての3つの「不都合な真実」をお伝えします。

この3つの「不都合な真実」について、解説していきます。

社員の市場価値を下げる仕組み

大企業で働く人は、「いざとなったらもっと高い年収で転職できる」と思っている方も少なくないでしょう。

しかし、本当にそうでしょうか？

会社で評価されていても、転職市場では全く評価されない

なぜこんなことが起こるのでしょうか。

それは、会社が従業員の「企業特殊能力」を高めることを人材育成の柱としているから。

※ここから頻出する「企業特殊能力」とは特定の企業内でしか通用しない能力のこと。「一般能力」とは、どの企業で働いても通用する能力のことを指します。

「一般能力」よりも「企業特殊能力」が評価される仕組み

大企業では「一般能力」ではなく「企業特殊能力」が高い人が評価される仕組みになっています。

なぜなら、それが「会社として利益を上げる」ための最も効率的な方法だから。

冒頭述べた通り、ひと昔前の時代は会社として規模を追求することがビジネス上の勝ちパターンでした。

そして規模を大きくするための方法が、「だれがやっても一定程度の成果が生み出せる仕組み」を作ること。

大企業の人材育成は、その会社の過去の成功モデルを忠実に再現できる社員を育成することを目的としています。

「減点主義」は前時代の最たる仕組み

最たる例が、「減点主義」による評価制度。

表向きは「従業員の挑戦を応援する」「リスクを取ってチャレンジすることを推奨する」と謳っていても、実際には減点方式で評価がされる企業が大半です。

こういった評価制度の会社で仕事をしていると、どうしても「会社のルールや上司の指示通りにきっちりと仕事をすること」が良いと思い込んでしまうようになります。

そしてそのやり方で一定程度は成果が出るでしょう。

しかしこれでは「一般能力」は磨けません。

転職市場での評価は散々なものでしょう。

過去の成功モデルは通用しない

なぜなら、「会社の求める正解」に沿った思考や行動を取ることしかできなくなってしまうから。

繰り返しになりますが、変化の激しい時代。

特定の会社の過去の成功モデルはこれから意味をなしません。

あなたの上司が昔成功したやり方も、全く通用しない時代になります。

これからの時代に必要なのは、「会社としての正解」ではなく、「社会やユーザーが求めるもの」を生み出す思考であり行動力。

そしてそれを実現するためには、実際に試しながら失敗を繰り返して良いものを作り上げていくというプロセス。

「失敗しても良いからとりあえずやってみる能力」とも言えます。

「企業特殊能力」を求められる仕事は本質的につまらない

大企業はこういった能力やマインドよりも「過去の成功モデルを再現する能力」の向上に重きが置かれます。

従業員の「一般能力」ではなく「企業特殊能力」を伸ばす仕組み。

これがひとつめの不都合な真実。

そして「企業特殊能力」が求められる仕事は、本質的につまらない退屈なものなのです。

マンネリを防止する巧妙な「人事異動制度」

大半の大企業では、人事異動制度があります。

人事異動は表向きには「様々な仕事をすることによって経営能力を磨く」ために実施されると言われます。

しかしその裏に隠されているのが、「成長感」を強制的に醸成させることによって社員の退職を防ぐという別の目的。

仕事のサイクルとマンネリ化

皆さんにも身に覚えがないでしょうか？

入社したて、または異動したての1年ぐらいは仕事を覚えることに必死になる。

2年目で徐々に慣れ始め、3年目には結果が出て仕事にやりがいを見出してくる。

しかしその後少しずつマンネリ感が出てきて、次の環境にチャレンジしたくなる。

人事異動がなければここで「転職」によって新たな環境にチャレンジすることが選択肢として出てくるのですが、「異動」という制度が見事にそれを阻みます。

人事異動という環境変化で転職を防止する

特に、優秀で「本当にいまの会社にいても良いのか？」と考えるような人材に対しては、花形部署と言われるような目立つ部署への異動を餌に転職を思いとどまらせます。

そうでなくても、定期的に従業員を異動させることによって「仕事を覚える」→「仕事に慣れる」→「結果が出る」といったサイクルを途絶えさせないようにしてひとつの会社のキャリアでマンネリ化を防いでいるのです。

ほとんどの人事異動は市場価値を下げる

人事異動によって上に述べた「一般能力」を磨くようなキャリアを歩めれば良いでしょう。

しかし、現在多くの日系大企業の異動は全く別の職種を経験させていくという人事異動が一般的です。

「営業3年、その後人事で3年、海外研修生に選ばれ1年、帰国して経営企画を3年」

こういったキャリアは一見華やかに見えます。

憧れる人も多いでしょう。

しかし、一度転職市場に出たときに「何ができますか？」と聞かれて答えに詰まってしまう典型的なキャリアでもあるのです。

大企業の若手にキャリアプランを聞くと多い答えが、「海外駐在してその後本社の経営管理を担いたい」といった類のもの。

確かに社内的に「できる人」が歩むようなキャリアである。

でもこういうキャリアって実は会社の看板がなくなったときに「で、何ができるんだっけ？」に答えられない場合が多い。

— hari | 仕事カフェ (@harinezumi_vc) October 27, 2019

あなたの会社の人事異動で「一般能力」を磨くキャリアが築けるか？ということを今一度考えてみると良いでしょう。

「転職は悪である」と思い込ませる環境

2019年、トヨタ自動車が中途採用を大幅に拡大するとの方針を打ち出しました。

トヨタやホンダなど中途採用を拡大　即戦力の人材確保へ［新聞ウォッチ］

しかしこういった動きもまだ一部。

多くの企業では中途採用の割合が全体の1割にも満たないのが現状です。

そして、業績が安定している企業では転職していく人の数もそこまで多くないでしょう。

転職経験のない人によるキャリアアドバイス

会社のルールを覚える、会社で評価されるように頑張る、社内人脈を広げる。

あなたの上司も先輩も、こういった「企業特殊能力」を高めることを優先的に仕事に励んできました。

そして「転職は逃げである」「転職するなんてもったいない」

こういった思想をあなたに植え付けます。

年代によっても置かれた状況は違う

おそらく「いまの会社で逃げ切れる」世代の人たちにはそれが「正解」なのでしょう。

環境変化が激しいとはいえ、50歳以上の人は「まぁ逃げ切れる」、40歳以上の人たちは「なんとか逃げ切れる」といったところでしょうか。

しかし、この記事を読んでいる多くの方にとっては企業特殊能力だけを磨くことが「正解」である確率は限りなく低いです。

あなたの働く会社が今後30年40年と引き続き繁栄すると自信を持って言える方は良いです。

しかしそうでない場合は上司や先輩の「正解」は当てにしてはいけません。

以上、3つの「不都合な真実」を述べました。

あなたがいま関わっている仕事は、誰しもが知る商品やサービスに関係するものかもしれません。

日本や世界のインフラを支える仕事もあるでしょう。

想像できないような大きな金額を扱っている方もいます。

もちろんそういった仕事や「大企業で働くこと」自体を否定するつもりは全くありません。

しかし、上に述べたような「不都合な真実」を認識しないまま、ただ闇雲にひとつの会社のキャリアだけを信じて働き続けている方が多いのも事実。

ここまで読まれて、

• 「筆者の環境認識が間違っている」
• 「いま働く会社には『不都合な真実』はひとつも該当しない」
• 「自分は大企業の中でもしっかり一般能力を磨いている」

と思える方、以下は読まなくて結構です。

是非ご意見をツイッターのDMなどでお聞かせください。

ここからは、上に述べたことに共感いただける方に「では具体的にどうすれば良いか」ということを提案させていただきます。

大企業はつまらない？だったら転職活動すべき

このような環境の中で大企業の若手は将来のキャリアをどう考えれば良いでしょうか？

唯一の答えは、「個人としての市場価値を高めること」です。

個人としての市場価値を磨くために

市場価値とは、転職市場におけるあなたの価値。

これまで述べた「一般能力」を磨くこと、そしてそれを証明する結果を残すことで転職市場での価値が高められます。

上の記事も是非ご覧いただきたいのですが、ここでは具体的に「転職活動を通じて市場を価値を高める方法」をお伝えします。

いますぐ転職するつもりがなくても転職活動をしてみる

「転職活動を通じて市場価値を高める」とはどういうことでしょうか？

いますぐ転職しろと言いたいわけではありません。

転職するつもりがなくても、「転職活動をすること」自体に市場価値を高める効果が期待できます。

なぜ転職活動をすることによって市場価値を高められるのか？

具体的な例を上げて考えてみましょう。

まずは「自分の転職市場での価値」を知る

これまで述べてきたように、これからの時代「個人としての市場価値」が非常に重要になります。

まずはその市場価値を知るというだけでも、転職活動は大いに有効です。

大手総合商社Aさんのケース

例えば、大手商社の海外プロジェクトチームに所属しているAさん。

一見市場価値の高い仕事をしているように見えますが、本当にそうでしょうか？

実はチームは30名ほどの規模で、重要な意思決定にはほとんど関われていない。

仮に日常の業務は、関係者のスケジュール調整、社内稟議書の作成、現地法人との簡単なやり取りといった「雑務」ばかりだとしましょう。

このAさんが実際に転職をしようとしたときに、「是非うちに来てほしい」という会社はあるでしょうか？

転職活動をすることで、残念ながらAさんを高く評価する会社はほとんどないことが分かりました。

Aさんが身につけているのは主に「企業特殊能力」であり、「一般能力」は全く身についていなかったのです。

Aさんにとってはショックかもしれません。

信じたくないという人もいるでしょう。

しかし、その現実に目を背けたままでは将来のリスクがどんどん大きくなるだけです。

「転職市場での価値」を高めるための方法を考える

このような場合、どうすれば良いでしょうか？

すぐに「一般能力」を磨ける会社に転職するというのもひとつの選択肢です。

しかし、今の会社に残って一般能力を磨くという選択肢も大いにありそうです。

先ほどのAさんの場合。

このまま上司や先輩から指示される「雑務」を続けていても一般能力は磨けません。

ただ、一般能力を磨くチャンスは多く眠っています。それを意識的に取りに行けば良いのです。

例えば、プロジェクトに投資するか否かの判断基準、企業価値の算出方法や事業の評価方法、リスクを最小化する方法など詳しい人に張り付いて事業投資の専門性を磨くという方法があります。

あるいは、特定の国の文化や法制度に誰よりも詳しくなればそういった国に進出したいと考えている企業からは喉から手が出るほど欲しい人材となるでしょう。

プロジェクトを他の会社と提携して進めているのであれば、その提携に関しての業務を全て任せてもらうことで「企業間アライアンス」を実際に進められる人材としての評価を得ることもできそうです。

このように、まずはいまの状況を冷静に俯瞰し、現状を受け止めた上で今後のキャリアの戦略を練ることが大切です。

そのきっかけとして、転職活動を有効に使いましょう。

まずは転職エージェントと面談してみる

具体的には、転職サイトに登録して複数の転職エージェントと面談してみてください。

私のおすすめは、リクルートエージェントやdodaのような転職エージェントを使う方法。

実際にエージェントと呼ばれるキャリアのプロと面談をすることで、自分の立ち位置や伸ばすべき能力などが明確に分かります。

上述したAさんのように、自分が気づいていないことに気づくのがこれからの時代をより良く生きる第一歩。

転職エージェントの選び方については、以下もご参照ください。

すぐに動かないと手遅れになる

繰り返しになりますが、大企業で働くこと自体が悪だと言っているわけではありません。

しかし「まさか、こんなはずでは」が起こりうるのが今の時代だということを認識していただきたくてこの記事を書きました。

この記事の内容に少しでも納得していただけたのであれば、『いますぐに』転職エージェントなどの転職サービスに登録することを強くおすすめします。

大企業で働いていて恐ろしいのは、日常生活における危機感がどうしても持ちづらいこと。

目下の業績は良いし、自分のやっている仕事は規模も大きい。上司や先輩も優秀。

こんな環境で危機感を持つほうが難しいでしょう。

しかし、油断しているとあなたの市場価値はどんどん失われていきます。

まずはあくまで現状を正確に把握する目的で、転職活動をしてみることをおすすめします。

転職エージェントへの登録やエージェントとの面談は無料です。

騙されたと思って、早速以下から登録してみましょう。

ご意見、ご質問はhariのツイッターアカウントまでどうぞ。

最後までお読みいただきありがとうございました。