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【2021年最新版】大企業のリストラ一覧(早期退職・希望退職)

2020年の大企業リストラ一覧

2021/6/3:アステラス製薬の450名削減発表を追加しました。

【2020-21年版:大企業のリストラ一覧(報道・発表ベース)】

報道・発表 企業名:概要
2021年6月 アステラス製薬:早期退職募集で450名削減
2021年6月 オリエンタルランド:45歳以上を対象とした早期退職募集
2021年5月 パナソニック:退職金4,000万円割増の大規模リストラ
2021年5月 東スポ:従業員3分の1削減
2021年2月 JT:1,000人規模の希望退職募集
2021年1月 NHK:50歳以上の早期退職募集、管理職3割削減
2020年12月 オリンパス:950人の人員削減を発表
2020年12月 藤田観光:700人の人員削減を発表
2020年11月 JTB:6,500人の削減と年収3割カットを発表
2020年11月 近畿日本ツーリスト:従業員の3分の1削減を発表
2020年11月 青山商事:400人希望退職募集
2020年11月 セガサミー:650人希望退職募集
2020年11月 エイベックス:100人早期退職募集
2020年10月 LIXIL:1,200人早期退職募集
2020年10月 三菱重工:トヨタ系に出向受け入れ打診
2020年10月 日立金属:3,200人削減
2020年10月 ANA:3,500人削減、年収3割カット
2020年9月 コカ・コーラ:900名人員削減
2020年9月 東芝:子会社で770名削減
2020年9月 三菱自動車:600名人員削減
2020年8月 武田薬品:30歳以上を対象とした希望退職募集
2020年6月 共同通信:300名人員削減
2020年6月 レオパレス21:1,000人希望退職募集
2020年5月 三菱航空機:人員の半数を削減
2020年6月 三井住友FG:本部人員3割削減
2020年6月 三菱UFJ FG:8,000人削減

「大企業に入れば一生安泰」

この言葉を未だ盲目的に信じている人は日本にどれぐらいいるでしょうか?

環境変化の激しい時代。

新型コロナウイルス感染拡大の影響もあり、先行きはますます見通せない世の中になっています。

どんな大企業に勤めていても一寸先は闇。

この記事では、そんな大企業のリストラや人員整理のニュースについてその背景やSNS上のコメントと共に紹介します。

ハリサップ
ハリサップ
大企業で働く20代30代は絶対観てね↓

なお、最後にそんな大リストラ時代を生き抜く方法論も少し書いていますので、どうぞお付き合いください。

リストラ時代を生き抜く方法

目次

「終身雇用崩壊」宣言・大リストラ時代への布石

令和に入り、示し合わせたかのように日本企業の「終身雇用」制度崩壊が取り沙汰されました。

特に経団連の中西会長(日立製作所会長)とトヨタ自動車の豊田章男社長による「終身雇用の崩壊」は世間に衝撃をもたらしました。

トヨタ終身雇用崩壊 トヨタ終身雇用

事実上リストラを肯定している発言と捉えられます。

また、平成の終わりに大企業でも相次いだ「副業解禁」。

「会社としては従業員の生涯の雇用を保証できない。副業によって別の稼ぐ手段も身につけるように」という裏のメッセージが隠されており、終身雇用崩壊の布石でもあったと言えます。

コロナショックによるリストラの加速

そんな状況に追い打ちをかけるように新型コロナウイルスの感染が拡大。

この影響を受けて、上場企業でもリストラを実施した企業は10月末時点で既に前年の通期比2倍以上に増えています。

リストラ・早期退職・希望退職

2020&21年版:大企業リストラ報道・発表一覧

ここからは、誰もが名前を知る企業のリストラ報道・発表を新しい順に紹介します。

アステラス製薬:早期退職募集で450名削減

アステラス製薬 リストラ

2020年、武田薬品の早期退職が大きな話題になった医療業界。

アステラス製薬も人員削減に着手しました。

業績は好調に推移しているものの、営業活動のデジタルシフトなど環境変化に応じて早めに手を打つ考えです。

オリエンタルランド:45歳以上を対象とした早期退職募集

ディズニーを運営するオリエンタルランドのリストラ

東京ディズニーリゾートなどを運営するオリエンタルランドが、正社員を対象とした早期退職の募集を行っていたと報道されました。

新型コロナウイルスの影響で足元の業績が悪化する同社。夢の国にもついにメスが入りました。

ディズニーリゾートもついにリストラ…オリエンタルランドで正社員の早期退職募集【スクープ】

パナソニック:退職金4,000万上乗せでの大規模リストラ

パナソニック リストラ2021年5月17日、パナソニックがバブル世代をメインターゲットにした大規模リストラに着手すること大きく報道されました。

割増退職金の上限額が4,000万円に設定されていることが注目されています。

人員規模は明かされていませんが、新体制が発足する10月までに50代社員の多くがパナソニックを去ることになりそうです。

パナソニック「退職金4000万円上乗せ」で50歳標的の壮絶リストラ【スクープ】

東京スポーツ:全体の3分の1の100人を削減

東京スポーツリストラ

宇宙人や人面魚の存在を暴くなど、独自の“笑撃”スクープを飛ばし続けてきた東京スポーツ。

100人の人員削減が報道されました。これはなんと全従業員の3分の1の数。

全盛期は入社2年目で年収1200万円もらえたという隠れ優良企業も、デジタル化の遅れで存続が危ぶまれています。

JT(日本たばこ産業):1,000人規模の希望退職募集

JT リストラ

国内のたばこ市場の成長が見込めない中、食品事業など新規事業を育てていたJT。

コロナの逆風により、正社員1,000人、契約社員やパートも含めると3,000人規模の削減を決定。工場も閉鎖されます。

大規模リストラのJT、コロナで迫られるたばこの次

NHK:50歳以上早期退職で管理職3割削減

NHK リストラ

2023年度の受信料引き下げと世帯数の減少で売上減が確実なNHK。

現在の管理職比率はなんと40%。さすがにこれを25%程度まで減らす方針。

三陽商会:人数を定めずに早期退職募集

三陽商会リストラ2015年にバーバリーとのライセンス契約が切れた三陽商会。

その後目立った打ち手が出せず、業績が低迷。

人数を定めずに早期退職を募集すると発表しました。

三陽商会が早期退職者募集、40歳以上の正社員が対象に

オリンパス:カメラ事業譲渡からの950人削減

オリンパスリストラ

2020年にカメラ事業を手放したオリンパス。

国内従業員の950人を削減すると発表しました。

オリンパスが950名の人員削減へ、社外転進支援制度で

藤田観光:700人を削減

藤田観光リストラ

椿山荘やワシントンホテルを運営する名門の藤田観光が700人の人員削減を実施すると発表しました。

40歳以上の社員か契約社員が対象。

インバウンド需要の大幅低下で名門企業の経営も危機に瀕しています。

JTB:衝撃の6,500人削減&年収3割減

JTBリストラ、年収3割減旅行業界最大手のJTBがグループ従業員の2割に当たる6,500人の削減を発表しました。

削減は早期退職の募集や新卒採用の見送りで対応する方針です。

あわせて、ボーナス削減などで年収平均3割カットも発表。

直近のリストラ発表の中でも特に衝撃的な人数と年収カットです。

KNT-CT HD(近畿日本ツーリスト):7,000人の3分の1を削減

近畿日本ツーリストリストラ、希望退職、早期退職

近畿日本ツーリストを傘下に持つKNT-CTホールディングスが、現在約 7,000 名の在籍人員を令和6年度末までに3分の2に縮小すると正式発表しました。

新規採用人員の抑制、定年退職等による自然減、出向等によって縮小を行うとしていますが、同時に35歳以上を対象とした希望退職を募集。

コロナ禍で一番の打撃を受ける観光業。他社の動向も注視されます。

青山商事:400人の希望退職募集を発表

青山商事希望退職リストラ

「洋服の青山」でおなじみの青山商事が400人の希望退職募集を発表

スーツの需要が大きく落ち込んだことが背景。

コロナの影響はこんな業界にも波及しています。

セガサミーHD:650人の希望退職募集を発表

セガサミーHD希望退職リストラ

ゲームセンター運営事業から年内に撤退する方針を表明したセガサミー。

650人の希望退職募集を正式に発表しました。

新型コロナウィルスの影響を受けて2020年9月中間連結決算は217億円の赤字。

厳しい経営状態が浮き彫りになっています。

エイベックス:音楽事業で100人の早期退職募集を発表

エイベックス早期退職リストラエイベックスが音楽事業の一部などで働く40歳以上の社員を対象に100人程度の希望退職を募ると発表。

希望退職の募集は初めて。

近年音楽CDの販売が落ち込んでいたところ、コロナ禍によって大規模ライブなどが開催できず収益が悪化しています。

LIXIL:1,200人の希望退職を募集

LIXILリストラ

1万5,000人の従業員を抱えるLIXILグループ。

業績は未だ黒字ですが、近年大幅に売上と利益を下げています。

そんななかで40歳以上を対象として1,200人規模の早期退職を募集。

通常の退職金に特別退職金を加算して支給するそうですが、どれだけ応募されるのか気になります。

三菱重工業:トヨタ系に従業員の出向受け入れを打診

三菱重工業リストラ

新型コロナウィルスの感染拡大によって航空需要が大きく低迷。

航空機本体や部品の製造を手掛けるメーカーにもその影響は波及しています。

ANAに続き、トヨタ系の企業に従業員の出向受け入れを打診

当然トヨタとしても受け入れには限界があり、今後の動向にも注視が必要です。

日立金属:グループの1割にあたる3,200人を削減

日立金属のリストラ

日立製作所の子会社である日立金属が早期退職などで3,200名の従業員を削減するとの報道がなされました。

新型コロナウィルスによる影響が、製造業にも直接的に出てきた形。

もはやどんな業界も他人事ではありません。

全日本空輸(ANA):早期退職募集、年収3割減報道

ANAリストラ新型コロナウイルス感染拡大の影響を一番に受ける航空業界。

ANAは2021年3月決算で過去最大の5,100億円赤字見通しを発表しました。

トヨタへの出向受け入れ要請は苦肉の策と言えます。

残る社員も年収は3割減少するとの報道も。他の航空会社の動向にも注目が集まります。

コカ・コーラBJH:2年連続の大規模リストラ

コカ・コーラリストラ

国内で約1万7,000人の従業員を抱えるコカ・コーラボトラーズジャパン。

物流費の高騰や原材料価格の上昇を理由として2019年4月にも950名の人員削減を実施しており、2年続けての大規模な削減策となります。

早期退職実施に関するお知らせ:コカ・コーラBJH

東芝:子会社での770名リストラ

東芝リストラ

連結子会社である東芝デバイス&ストレージ(TDSC)が手掛ける先端システムLSIの新規開発を中止。

TDSCの半導体事業部の約770人を対象に人員再配置と早期退職優遇制度を実施することが発表されました。

三菱自動車:拡大戦略の不振により600名の人員削減

三菱自動車リストラ

三菱自動車は拡大戦略の不振とコロナによる販売減少で約600人の希望退職を募集。

武田薬品工業:30歳以上を対象とした希望退職募集

武田薬品リストラ

国内で勤務する医薬情報担当者(MR)などを対象に希望退職を募集。

30歳以上という年齢の幅広さが注目されました。

共同通信:続く赤字により300人の削減

共同通信リストラ新聞社への記事配信を行う共同通信が300人の人員削減を行うとの報道がされました。

共同通信が正職員を300人規模で削減へ! 赤字は8期連続の見通しに…

共同通信の社員数は1,600人。約2割が削減対象になります。

減り続ける新聞発行部数。

新聞社だけでなく、情報配信元の共同通信も経営が大きく悪化しています。


画像引用元:https://gendai.ismedia.jp/articles/-/59530

レオパレス21:業績悪化により1,000人の早期退職募集を検討

レオパレスリストラ

アパート・マンションなどの賃貸管理、販売を主な事業とするレオパレス21が1,000人規模の早期退職募集を検討しているとの報道がされました。

アパートの施工不備が見つかり改修工事の費用が膨らんだこと、さらに入居率も下がり赤字幅が拡大していることが要因と見られています。

三菱航空機:従業員を半数に削減

三菱航空機リストラ

三菱重工業の子会社である三菱航空機が人員の半数を削減する方針を決めたとの報道がされました。

三菱航空機、人員を半減 スペースジェット量産も停止

約1,500人の従業員の半数が親会社の三菱重工業へ配置転換となる見込みです。

昨年9月には米航空会社から100機の受注に向けた協議を始めたと発表していただけに、残念で仕方ありません。

三井住友FG:本部人員の3割を削減

三井住友銀行リストラ三菱UFJ銀行のリストラ報道から数日後、同じメガバンクの三井住友FGでも人員削減の報道がなされました。

三井住友FG、本部人員3割減へ 22年度までに

後述の三菱UFJ銀行同様、業界を取り巻く環境は急速に変化しています。

三菱UFJ銀行:従業員の2割にあたる8,000人を削減

三菱UFJ銀行リストラ2020年4月下旬、三菱UFJフィナンシャル・グループによる8,000人の人員削減が報道されました。

<東証>三菱UFJが小動き 人員削減8000人に上積み

銀行業界は超低金利の長期化やフィンテック企業の台頭などで年々経営環境が厳しくなっています。

これを挽回するために、人工知能(AI)をはじめとした新たなテクノロジーの活用に積極投資をしていこうというのが各銀行の姿勢。

他のメガバンクや地方銀行でも、同様に人員が削減されていく流れは容易に想像できます。

大リストラ時代を生き抜くための方法

リストラ時代を生き抜く方法

この記事でまとめたように、これからの時代はどんな大企業でも、かつどれだけ業績が良くてもある日突然リストラの対象となることがあり得ます。

これは環境や会社の状況に左右されるため、なかなか自分でコントロールすることはできません。

このような時代には「どんな会社でも」自分の価値を出して働けるように個人としてのスキルやマインドを身につけておく必要があります。

その方法として手っ取り早いのが、「辞めるつもりがなくても転職活動をしておく」ということ。

転職活動を行うことで、「自分にどんな能力があるのか」「これからどんな能力を伸ばせば良いのか」「いまの会社以外にどんな会社で働けるのか」といったことが明らかになります。

さらに、転職活動をすることによって視野が広がるという副産物も得られます。

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逆にいまの時代、「転職活動をしたことがない」というのは大きなリスクになります。

詳しくはこちらにまとめてますので、是非ご覧ください。

転職活動未経験はマズイ!
【辞めるつもりがなくても】絶対に転職活動をしておくべき理由とそのメリット令和に入り「終身雇用の崩壊」が宣言されました。一生1つの企業に勤める人はもはやいなくなるでしょう。そんな時代に「転職活動をしたことがない」というのは非常に大きなリスクになります。大企業からベンチャーに転職した筆者が、会社を辞めるつもりがなくても転職活動をしておくべき5つの理由を解説します。...

 

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ハリサップ
【Twitterフォロワー数19,000人】 大企業→スタートアップ | 図解も交えて仕事やキャリアのヒントになる情報を発信 | 本業はスタートアップの事業開発マネージャー | 日系大企業からの転職 | 採用も | 経営学修士(MBA)
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